ESGデータ

ESG

環境データ 社会データ ガバナンスデータ

環境データ

エネルギー消費量とGHG排出量

項目 　 内訳 単位 2020年8月期 2021年8月期 2022年8月期 2023年8月期 2024年8月期 2025年8月期
GHG排出量 Scope1排出量合計※１ t-CO2 73.8 70.2 99.5 130.6 116.4 160.3
　 　　CO2※１ t-CO2 73.8 70.2 99.5 130.6 116.4 159.9
　 　CH4 t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
　 　N2O t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
　 　HFCs t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
　 　PFCs t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
　 　SF6 t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
Scope2排出量(マーケット基準)合計 ※2 t-CO2 2,478.4 2899.8 3,478.3 3,057.8 2,777.3 4,419.0
Scope2排出量(ロケーション基準)合計 ※2 t-CO2 2,819.7 2994.5 3,531.3 2,965.2 2,882.5 3,975.4
　 電気 MW･h 5,875.1 6,608.0 8,147.4 6,808.7 6,581.0 9,398.1
　 (太陽光発電) MW･h 20.0 162.5 658.5 1,246.6 1,282.9 1,439.2
  再生エネルギーによる削減率 % 0.3 2.4 7.5 15.5 16.3 13.3
Scope1,2 排出量原単位
（限界利益あたり）		 t-CO2/百万円 0.828 0.780 0.608 0.711 0.868 0.837
Scope3排出量合計 t-CO2 14,225.0 20,464.5 19,507.5 20,148.3 16,828.8 28,073.7
C1 　購入した製品・サービス t-CO2 11,149.2 15,377.6 16,861.0 17,718.0 13,994.0 21,458.5
C2 　資本財 t-CO2 1,243.5 3,467.5 575.0 622.9 1,250.2 4,204.3
C3 　Scope1,2除くエネルギー活動 t-CO2 400.7 458.3 555.7 465.1 449.4 641.6
C4 　上流の輸送※1 t-CO2 220.5 252.9 471.7 381.8 322.0 372.0
C5 　廃棄物 t-CO2 41.6 46.0 269.4 145.3 105.9 98.5
C6 　出張 t-CO2 64.8 30.5 66.7 88.3 132.9 126.5
C7 　通勤 t-CO2 276.0 331.8 389.9 352.3 293.3 325.5
C8 　上流のリース資産 t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
C9 　下流の輸送 ※3 t-CO2 35.0 34.5 64.3 66.7 33.5 240.9
C10 　販売した製品の加工 ※3 t-CO2 720.2 395.3 154.2 181.6 134.5 605.8
C11 　販売した製品の使用 ※4 t-CO2 非該当 非該当 非該当 非該当 非該当 非該当
C12 　販売した製品の廃棄 ※4 t-CO2 非該当 非該当 非該当 非該当 非該当 非該当
C13 　下流のリース資産 t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
C14 　フランチャイズ t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
C15 　投資 t-CO2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
　 GHG排出量合計
（Scope1,2,3）		 t-CO2 16,703.7 23,364.4 22,861.2 23,210.6 19,609.5 32,653.0
　 売上 百万円 4,388 5,369 8,585 6,868 4,749 7,709
　 限界利益 百万円 2,995 3,716 5,717 4,305 3,202 5,472
　 GHG排出量原単位※3
（限界利益あたり）		 t-CO2/百万円 5.6 6.3 4.0 5.4 6.1 6.0

※1 自社管理下の輸送に係る排出量について、2024年8月期まではScope3（C4：上流の輸送）に計上しておりましたが、算定区分を見直し、2026年8月期よりScope1へ変更しております。これに伴い、過年度分も遡及して再計算しております。

※2 二酸化炭素の排出係数を過年度に遡って見直した結果、変更となりました。
※3 C9,C10の主要顧客計算方法が見直されたため、2023年8月期より計算方法を変更しております。2019～2022年8月期も同様の方法により計算し直しています。その結果、限界利益あたりのGHG排出量も変更となりました。その結果、限界利益あたりのGHG排出量も変更となりました。

※4 C11、12については当社の製品は中間製品のため、最終製品の使用および廃棄は非該当としております。
※算定方法は環境省・経済産業省策定の「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン (ver.2.7)」に基づいて実施し、排出原単位は「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.5） 」を用いて算定

 

その他環境データ

項目 内訳 単位 2020年8月期 2021年8月期 2022年8月期 2023年8月期 2024年8月期 2025年8月期
環境投資 環境投資額 千円 11,900 28,800 41,350 78,000 30,000 0
太陽光発電による削減費用概算※ 千円 400 3,249 13,169 24,932 25,658 28,783
限界利益あたり
消耗品費		 廃液処理量/限界利益（分量） L/百万円 4.0 5.0 29.9 10.2 8.5 7.2
梱包資材費/限界利益 % 0.95 0.73 0.84 0.91 0.75 0.65
不良再作費/限界利益 % 2.4 1.69 1.12 2.60 2.53 2.06
水使用量 市からの総水供給量 t 5,225 5,951 7,534 6,746 6,337 6,920
地下水の総使用量 t 7,924 8,298 15,120 10,591 6,100 16,167
水の総使用量 t 13,149 14,249 22,654 17,337 12,437 23,087
その他 環境・生態系に関連する罰金支払金額 円 0 0 0 0 0 0

※コスト削減費用 (¥)=発電量 (kWh)×20円/kWh

社会データ

従業員の状況および人材関連指標

項目 内訳 単位 2020年8月期 2021年8月期 2022年8月期 2023年8月期 2024年8月期 2025年8月期
社員の状況 総従業員数 人 241 273 324 323 333 353
　男性 人 185 204 251 247 256 266
　女性 人 56 69 73 76 77 87
　女性比率 ％ 23.24 25.27 22.53 23.53 23.12 24.64
正社員従業員数 人 142 160 179 183 198 222
　男性 人 124 140 159 160 172 191
　女性 人 18 20 20 23 26 31
　女性比率 ％ 12.68 12.5 11.17 12.57 13.13 13.96
65歳以上従業員比率 % 5.81 6.23 5.56 5.88 6.61 6.23
正社員平均勤続年数 年 7.35 7.58 8.11 8.79 9.19 9.23
　男性 年 7.37 7.61 7.95 8.7 9.14 9.21
　女性 年 7.19 7.4 9.4 9.41 9.5 9.39
離職率 ※1 % 10.79 4.76 6.79 10.84 4.8 7.36
正社員離職率※1 % 0.70 1.25 3.91 3.28 2.02 2.25
自発的な離職率※１ % 4.98 4.76 5.86 8.98 4.8 6.23
平均勤続年数 年 5.64 5.79 5.69 6.45 7.08 7.36
新卒採用人数 人 8 9 7 4 7 4
　男性 人 7 7 7 3 6 3
　女性 人 1 2 0 1 1 1
　女性比率 ％ 12.5 22.22 0 25 14.29 25.00
中途採用者数 人 21 35 66 30 19 43
　男性 人 12 17 53 21 13 26
　女性 人 9 18 13 9 6 17
　女性比率 ％ 42.86 51.43 19.7 30.0 31.6 39.53
男女の賃金差異※2 全労働者 ％ - - 54.0 57.7 61.2 61.8
正社員 ％ - - 80.0 83.1 86.4 87.3
パート・有期社員 ％ - - 60.0 64.6 62.3 63.2
　内パート社員 ％ - - 131.9 123.7 110.2 109.3
　内准社員 ％ - - 83.8 83.9 74.9 78.7
管理職の構成 ※3 管理職数（課長以上） 人 14 13 17 17 20 22
　女性 人 0 0 1 2 3 3
　女性比率 % 0.00 0.00 5.88 11.8 15.00 13.64
役職者数（GR長以上） 人 36 43 50 49 50 51
　女性 人 2 3 5 5 8 8
　女性比率 % 5.56 6.98 10.00 10.20 16.00 15.69
障がい者雇用 障がい者雇用率 ※4 % 2.29 2.76 2.94 2.86 2.26 2.62
働く環境 年次有給休暇取得率 % 68.1 71 70.7 79.4 81.80 75.3
1ヶ月あたりの平均残業時間 時間 14.06 14.9 14.3 10.88 10.86 15.82
女性育児休業取得率 % 100 - 100 100 100 -
男性育児休業取得率 % 25 0 0 100 75 100
介護休職取得者数 人 0 0 0 0 0 0
TRIFR ※5 　 14.58 5.69 15.13 13.10 6.63 10.69
LTIFR ※6 　 2.43 0.00 1.89 1.87 1.66 1.53
　就労時間 時間 411,595 527,088 528,921 534,437 603,499 654,679
　労働災害件数 ※7 件 6 3 8 7 4 7
　休業労働災害死傷者数(休業1日以上) 人 1 0 1 1 1 1
労働災害による死亡者数（社内） 人 0 0 0 0 0 0
LTIFR ※6 　 0 0 0 0 0 25.09
　就労時間(派遣社員） 時間 13,819 40,856 83,061 53,435 41,474 79,713
　休業労働災害死傷者数(休業1日以上) 人 0 0 0 0 0 2
労働災害による死亡者数（お取引先） 人 0 0 0 0 0 0
安全教育受講率 % - - 94.1 100 100 100
社員教育 能力開発研修総時間 時間 1,000 1,140 2,514 5,106 4,968 5,249
従業員1人当たりの研修時間 時間 4.15 4.18 7.76 15.81 14.92 14.87
研修費用 千円 708 3,870 3,397 3,137 3,901 2,557
従業員1人当たりの研修費用 千円 2 14 10 9 11 7
エンジニアの人数 人 53 61 60 71 70 75
従業員の人種・民族区分 アジア系 ％ 100 100 100 100 100 100
アフリカ系 ％ 0 0 0 0 0 0
ヒスパニックまたはラテンアメリカ人 ％ 0 0 0 0 0 0
コーカソイド ％ 0 0 0 0 0 0
先住民族 ％ 0 0 0 0 0 0
その他 ％ 0 0 0 0 0 0
従業員の国籍 日本 ％ 97.93 98.90 99.38 99.69 99.70 99.72
中国 ％ 1.24 0.73 0.31 0.31 0.30 0.28
韓国 ％ 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
ベトナム ％ 0.41 0.37 0.31 0.00 0.00 0.00
フィリピン ％ 0.41 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
地域活動 地域活動に係る支出額 千円 4,200 4,200 4,897 5,804 6,390 8,180
その他 機械稼働率 ※8 ％ 56.9 63.8 79.1 45.4 34.0 54.2
営業利益率 ％ 20.4 22.5 27.5 12.5 3.3 18.4
総稼働時間 ※9 時間 142,924 182,012 277,146 203,820 154,541 275,015
限界利益 ※10 百万円 2,995 3,716 5,717 4,305 3,202 5,472
労働生産性（一人当たりの限界利益）※11 万円 1,156 1,187 1,477 1,212 892 1,309
設備生産性 ※12 ％ 150 155 176 126 100 154
  • ※1
    離職率は(期中退職者数÷期末総従業員数×100)を採用
  • ※2 男性の賃金に対する女性の賃金の割合
      性別による賃金基準に違いはありませんが、人数および役職者数等の違いにより男女で差が生じております。
  • ※3 2024年度8月期より、女性活躍推進法における管理職の定義に基づき、管理職数の算出方法を変更いたしました。「課長代理」を除外し、過年度にわたり本定義で再計算しております。
      管理職数は、技士長、技士、技士補を除きます。
  • ※4
    障害者雇用納付金申請書の数値
  • ※5
    全労働災害件数÷延べ実労働時間数×1,000,000
  • ※6
    休業労働災害による死傷者数 ÷ 延べ労働時間数 × 1,000,000
  • ※7
    2019年8月期に1件の休業災害と4件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因は転倒(1件)、不休業災害の原因は切れ・こすれ（3件）、墜落・転落(1件)でした。
      2020年8月期に1件の休業災害と5件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因は切れ・こすれ(1件)、不休業災害の原因は切れ・こすれ（4件）、飛来・落下(1件)でした。
      2021年8月期に3件の不休業災害が発生しました。不休業災害の原因は、切れ・こすれ（3件）でした。
      2022年8月期に1件の休業災害と7件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因ははさまれ・巻き込まれ(1件)、不休業災害の原因は切れ・こすれ（3件）、墜落・転落(2件)、はさまれ・巻き込まれ(1件)、転倒(1件)でした。
      2023年8月期に1件の休業災害と6件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因は転倒(1件)、不休業災害の原因は切れ・こすれ（4件）、転倒(1件)、はさまれ・巻き込まれ(1件）でした。
      2024年8月期に1件の休業災害と3件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因は熱中症(1件)、不休業災害の原因は切れ・こすれ（2件）、転倒(1件)でした。
      22025年8月期に1件の休業災害と6件の不休業災害が発生しました。休業災害の原因は墜落・転落(1件)、不休業災害の原因は転倒（1件）、飛来・落下（1件）、 はさまれ・巻き込まれ（1件）、切れ・こすれ（1件）、虫刺咬症（2件）でした。
  • ※8
    切削時間の目標時間に対する比率です。営業利益率の先行指標として活用されています。
  • ※9
    すべての機械の切削時間の合計です。総稼働時間は付加価値額（＝限界利益）と類似の関係となります。
  • ※10
    売上から変動費（売上増減に変動する原価：材料費、外注費、消耗品費等）を控除したものです。
  • ※11
    派遣社員を含む全従業員一人当たりの限界利益
  • ※12
    土地・建物を除く有形固定資産当たりの限界利益

ガバナンスデータ

コーポレート・ガバナンス体制

項目 内訳 単位 2020年8月期 2021年8月期 2022年8月期 2023年8月期 2024年8月期 2025年8月期
取締役会の構成 ※1 取締役人数 人 7 9 8 9 9 9
　男性 人 7 8 7 7 7 7
　女性 人 0 1 1 2 2 2
　女性比率 ％ 0 11 12.5 22.2 22.2 22.2
社外取締役人数 人 3 4 4 5 5 5
　社外取締役比率 ％ 43 44 50 55 55.6 55.6
取締役会開催数・
出席状況		 取締役会開催数 回 23 20 22 19 19 23
全取締役出席率 ％ 100 98 100 100 100 100
社外取締役出席率 ％ 100 99 100 100 100 100
監査等委員の構成 監査等委員人数 人 4 5 4 4 4 4
社外監査等委員人数 人 3 3 3 3 3 3
社外監査等委員比率 ％ 75 60 75 75 75 75
監査等委員会開催数・出席状況 監査等委員会開催数 回 14 14 14 14 14 15
社外監査等委員出席率 ％ 100 100 95 100 100 100
違反件数 汚職または賄賂   0 0 0 0 0 0
差別またはハラスメント   0 0 0 0 0 0
顧客に関するデータ侵害   0 0 0 0 0 0
利益相反   0 0 0 0 0 0
マネーロンダリングまたはインサイダー取引   0 0 0 0 0 0
情報漏洩件数   0 0 0 0 0 0
その他 相談窓口への相談件数 ※2 件 0 0 0 10 11 8
取締役の平均在任期間 ※1 年 8.57 7.88 8.88 8.89 9.89 10.89
政治関連団体への支出 ※3 円 0 0 0 0 0 0

・GICSレベル１業種分類で当社と同じ産業分野での経験を有する非執行取締役 山本 隆章
 山本氏は電子デバイスの製造を行っているセイコーインスツル株式会社等において経営経験を有しています。

※1 各期末時点
※2 2022年8月期まで取締役会に報告された件数を記載していましたが、2023年8月期からは相談窓口への相談件数に変更しています。
  また、法令や定款への違反はありませんでした。
※3 当該支出は、① ロビー活動、利益代表、またはそれに類するもの、② 地方、地域または国の政治運動／組織／候補者、③ 業界団体または非課税団体（シンクタンクなど）を含みます。

※当ESGデータは第三者機関による監査を受けておりません。